【現役スカウトマン解説】キャバクラ・ラウンジでバックが貰えない時の対処法

「給料やボーナスバックをちゃんと支払ってくれない…」
「給料やバックが少ないときの対処法は？」
「しっかり給料を払ってもらえるお店を見極めたい！」

キャバクラやラウンジのなかには、平然と給料未払いを起こす店舗もあるため注意が必要です。

そこで今回は、お給料がきちんと支払われない場合でもきちんとお金を請求できる方法を解説します。

もちろんお給料の支払いが滞るお店は、できるだけ早く辞めるに越したことはありません。

辞める前にきちんと未払いの給料を請求する方法と、そもそも給料未払いが起きないお店を選ぶ方法に触れているため、キャバクラやラウンジで働きたい方はぜひ参考にしてください！

キャバクラ・ラウンジで給料の未払いを起こすやり口

まずはキャバクラやラウンジで、給料未払いを起こす店舗のやり口を紹介します。

店舗が以上のようなやり口で給料未払いを起こすことには、主に2つの目的があります。

• 給料を少なく渡すことで、人件費を少しでも抑えたいため
• 給料を管理している人間が、店舗に内緒で自分の懐に給料を入れているため

店舗がわざと給料を少なく渡しているケースもありますが、店舗ではなく給料を管理している店長やボーイ個人がお金を盗んでいるケースも少なくありません。

この場合は店舗側も未払いを把握しきれないため、未払いが起きたからとすべて店舗のせいにするのではなく、まずはオーナーや社長などの経営陣に相談するのも選択肢の1つです。

以上をふまえて、キャバクラやラウンジで給料未払いが起きるケースをご覧ください。

ドリンクや指名の成績を正確にカウントしていない

キャバクラをはじめとしたナイトワークでは、ドリンクの注文数や指名本数に応じてバックが支払われる店舗が多いです。

しかし、キャスト個人のドリンク杯数や指名本数を正しくカウントできていなければ、正しい金額でバックをもらえません。

間違えて多くもらえれば「嬉しい」と感じる方は多いですが、もちろんカウントミスで実際よりも少ない数字でカウントされる場合も多いです。

こうしたミスを防ぐため、ドリンクの杯数や指名本数は自分でもきちんと集計しておくと同時に、店舗にも定期的に確認することが大切です。

キャストが酔っぱらっている際の給料やバックが減らされる

キャバクラやラウンジではキャストもお酒を飲むため、ときには頑張って飲みすぎて酔っ払ってしまう場合もあるでしょう。

そして給料受け取りが退勤後の現金手渡しである場合、キャストは酔っ払った状態でお給料を受け取ることになります。

この場合、悪意を持ってキャストの給料を搾取したいと考えている店舗だと、キャストが酔っ払っていて金額の判断ができないことを良いことに意図的に給料を少なく渡すケースがあります。

一度給料を受け取って自宅に持ち帰ってしまえば、後から未払いに気付いても「家でお金を抜いてきたんでしょ？」と取り合ってもらえません。

もちろん店舗や会計スタッフが悪いやり口ですが、これが原因で泣き寝入りしてしまうキャストも多いケースです。

辞められてもいいキャストなので未払いで給料を出し渋る

もらえるはずの給料がもらえなければ、店舗に不信感を持つことは当たり前です。

給料トラブルを理由に辞めてしまう方も出てしまうでしょう。

しかし、辞めてもお店にとって問題ないキャストには、あえて未払いを起こす悪質な店舗もあります。

もちろんどんなキャストであってもお給料はきちんと支払うことが店舗の義務です。

そのような店舗は辞めることが一番ですが、同時になぜ「辞められてもいい」と雑に扱われるようになったのか、店舗でのキャストとしての評価や売上についても考えることが大切です。

無断欠勤など出勤態度が悪いことを理由に減額する

指名制度があるキャバクラやラウンジでは、特定のキャストを目当てに来店するお客様が多いため、無断欠勤や出勤態度の悪さはお店の評価にも直結します。

そのため無断欠勤や問題行動には厳しい罰則が設けられている店舗がほとんどで、無断欠勤や問題行動に基づいた罰金が給料から天引きされて減額されている場合もあります。

出勤態度を理由とした罰金（給料天引き）はナイトワーク業界では当たり前とされていますが、実は労働基準法の観点から見るとグレーな取り決めです。

労働基準法（賠償予定の禁止）
第十六条　労働契約の不履行について違約金を定めたり、損害賠償額を予定する契約をしてはいけません。
◆引用：厚生労働省｜賠償予定の禁止(第16条) 解雇(第18条の2) 解雇制限(第19条) 解雇の予告(第20条) 退職時の証明(第22条)

キャバクラで働くキャバ嬢は店舗の従業員としての認識が強い方が多く、実際に雇用契約を結ぶ従業員である場合は労働基準法に則り罰金は違法行為にあたります。

しかし実際には、キャバクラでは雇用契約を結ぶ従業員ではなく、個人事業主への業務委託として契約が結ばれているケースが少なくありません。

個人事業主は労働基準法を遵守する必要がなく、委託契約内に罰金に関する項目に記載があれば、正当な理由で罰金が天引きされてしまいます。

辞める月なので正確な給料を渡さず曖昧にする

辞めてしまうキャストは、辞めればその店舗と関わりがなくなる場合がほとんどです。

そのため最後の給料を少なく渡したとしても、うまく誤魔化せると思って未払いを起こす店舗もあります。

辞めたお店に未払いについて問い合わせるのは「気まずい」と感じる女性は多いほか、問い合わせても連絡を無視されてしまうケースもあります。

しかし、辞めたあとでも給料未払いを指摘する権利は存在するため、納得がいかなければ毅然とした態度でお店に伝えることが大切です。

お店を急に閉店して音信不通になる

信じられないと感じる方が多いですが、キャバクラのなかにはキャストに前もって告知せず、急に閉店する場合があります。

ぼったくり店や違法店でよく聞く話ですね…

急な閉店が起きる事情はさまざまですが、この場合は経営陣とも連絡が取れなくなってしまい、未払いの給料を請求したくても請求できません。

常識のある店舗であればありえないケースのため、突然の閉店で未払いを起こされるケースを防ぐためにも、働く店舗選びは非常に大切です。

夜職は危険がたくさん？ラウンジバイトで安全に働く方法はこちら

給料やバックを払わない店舗の特徴

給料やバックを未払いにするキャバクラ・ラウンジには以下の特徴があります。

いずれの店舗も優良店とは言えず、給料未払いのリスクがあるだけでなく、働きづらい店舗でもあります。

そのためキャバクラやラウンジで働く際は、口コミ評判や体験入店での様子から悪質店でないか検討して、トラブルに巻き込まれるのを防ぎましょう。

店舗とキャストの仲が悪い

店長やボーイに対してキャストの女性たちが不信感を抱いているなど、店舗側とキャストの仲が悪い場合は、店内の雰囲気が良いとは言えません。

そもそも不信感を持たれるきっかけには、実際に未払いを起こしているほか、キャストへの対応が不誠実で不満を抱かれていることが挙げられます。

どのような原因であっても、キャストが店舗に不信感を持ちながら働いている環境は優良店とは言えないため、働かないことが無難です。

店舗のHPが存在しない

優良店には必ずHPが存在しています。

店舗HPはネット文化が広まっている昨今では大切な広告であり、優良店ではHPで料金システムや店内の様子、キャストのプロフィールがきちんと明記されています。

しかし給料未払いも起こりがちな悪質店では、以下の理由からHPがない店舗が少なくありません。

HPがない店舗はいつ閉店しても良いように、または店舗の存在を公にできない理由があることから、HPを作っていないケースが多いです。

またHPがない店舗はお客様にも広まらず、なかなかお客様が来店しません。

お店の存在が広まらずに経営難に陥って突然閉店するケースにもなりかねないため、店舗が集客に力を入れているかどうかを検討するためにも、HPを調べることは重要です。

客層が悪い

質の悪い店舗には質の悪いお客様が集まります。

なぜなら、人気店・優良店は多くのお客様が集まるため、質の良いお客様だけを厳選できるためです。

質の悪いお客様は優良店では来店自体をお断りできるため、質の良いお店で働くことが一番です。

一方で質の悪い店舗では、優良店に入れなかった質の悪いお客様が集まり、そうしたお客様を受け入れなければ売上が成り立たないケースが多いです。

儲かっていない店舗やキャストの安全を考えず質の悪いお客様を接客する店舗は、経営難から給料未払いを起こす可能性も十分にあります。

客層の悪さは経営が苦しい証拠でもあるため、必ず優良店を選びましょう。

給料未払いは犯罪なので法的措置が取れる

給料未払いはキャバクラでありがちなトラブルですが、もちろん未払いはれっきとした犯罪で、法的措置も取れます。

給料未払いが起きた場合、労働基準法第120条に則り、店舗（経営者）に30万円以下の罰金を課せられます。

ただし、給料未払いの時効は3年・退職金未払いの時効は5年です。

時効を過ぎれば給料未払いを指摘しても給料を受け取れない恐れがあるため、必ず3年以内に請求しましょう。

キャバクラ・ラウンジで給料やバックがもらえない時の対処法

最後に、キャバクラやラウンジで給料やバックが未払いになっているときの対処法を解説します。

基本的な対処法として以上6つが挙げられますが、その金額やもらえない理由・状況は人によって変わります。

それぞれの対処法とおすすめの状況について解説するため、ぜひ各方法を参考にしてみてください。

社長やオーナー等の現場にいない人に相談する

もっと給料（バック）がもらえると思っていたのに、なぜかもらえなかった…

給料やバックが正確な金額で支払われていない場合、給料を管理している人間が、店舗に内緒で中抜きしているケースが多いです。

この場合、社長やオーナーなど店舗にいない経営者は、未払いが起きている事実そのものを把握できていません。

そのため、経営者など店舗の最高責任者に未払いや中抜きの可能性を伝えるため、自分の給料やバックの計算が間違っていないか確認したうえで報告しましょう。

自分で給料や成績をメモしておく

いっぱいお酒を入れてもらったのにバックはこれだけ？計算が間違ってるのかも…

店舗側も忙しいと、ときにはドリンクや指名本数のカウントを間違えてしまうケースがあります。

そのため、もらったバックにミスがないか確認するため、自分で成績や売上・指名本数を記録しておくことが大切です。

記録する際は手帳に毎日の売上や指名本数を記録するほか、伝票やタイムカードを撮影して記録していくのも証拠となります。

その数字をもとに、店舗側がカウントしている成績を定期的に確認して、計算間違いがないか確認・指摘しましょう。

給与明細を毎回請求しておく

先月の給料これだけ？もっと働いたはずなのに…

時給分自体のお給料が間違っている・未払いが起きていると気づいたら、給料明細を請求しましょう。

給料明細を確認すれば、時給とバックの内訳を確認できます。

また請求すること自体が「未払いがバレるかも」と店舗側に給料支払いで不正をさせない抑止力にもなるため、未払いが不安な場合は毎月給料明細を請求することがおすすめです。

シフトに穴を開けず円満に働く

キャバクラでは無断欠勤などに厳しい罰金が設けられており、個人事業主として業務委託されていれば罰金に違法性が認められない場合がほとんどです。

そこで大切なのが、シフトに穴を開けず罰金を課される原因を作らないことも大切です。

そもそも無断欠勤や無断遅刻はお店に迷惑もかけますしね…

また出勤態度が悪く店舗との関係が悪ければ、退職時に未払いを起こされても問い合わせられない恐れがあります。

最後の給料をもらい損ねてしまう恐れもあるため、普段からシフトに穴を開けず円満に働くことも大切です。

何も言わずに辞めるのは危険？キャバクラを円満に辞める口実を詳しく見る

内容証明を送って労働基準監督署に相談する

払う払うって言ってるのに、まともに給料を払ってくれない…

給料未払いを認めている一方で、一向に問題が解決されない場合は法的措置を取りましょう。

内容証明とは、郵便局で書類を送った際に誰にどのような書類を送ったのか記録される郵便局の制度です。

この内容証明を使って「私は〇～〇日まで働いたのですが、計〇〇円の給料が支払われておりませんので、要求いたします」といった郵便を送りましょう。

このとき、タイムカードや給与明細など支払われるはずの給料を証明できるものがあればなお良いです。

内容証明郵便を送って未払い分の給料を請求していることを伝えれば、法的な証明となります。

それでも未払いが続く場合は、労働基準監督署に未払いの事実を相談しましょう。

内容証明を送っていることを伝えれば、スムーズに未払いについて相談できます。

法的に給料未払いが起きていることを証明できれば、店舗に行政処分を下せます。

少額訴訟を起こす

少額訴訟とは、60万円以下の金銭トラブルにおいて店舗に訴えを起こせる簡易的な訴訟制度です。

未払いが60万円以上の場合は通常裁判で訴える必要があります！

未払い分の給料が60万円以下であれば、少額訴訟で訴訟費用を抑えつつ裁判所を通じて給料未払いを指摘できるため、少額訴訟を検討するのも良いでしょう。

なお訴訟を起こす際、金額が大きい場合は弁護士などの専門家に相談するのもおすすめです。

給料やバックをしっかりと払ってくれるお店を探す方法

キャバクラやラウンジでは給料・バックが未払いとなるトラブルが多く、万が一の際はきちんと対処する必要があります。

ですが、何よりも大切なのは給料の未払いトラブルが起きないよう優良店で働くことです。

じゃあどうやって優良店を探すの？

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Lounge Steward編集